【正社員・東京都】経験者募集。【OH/名古屋】アメリカ不動産コンサルティング営業職、年俸528万円〜800万円、日本語N1(ビジネスレベル)

J45336

【OH/名古屋】アメリカ不動産コンサルティング営業職

営業・営業企画系 -- 法人営業（既存営業）

＜業務経験＞ 【アメリカ不動産販売】 ウェルス・マネジメント事業部は「アメリカ不動産をもっと⾝近に」をミッションとし、 不動産投資として個⼈の富裕層や法⼈のお客さまに向けてアメリカの物件を販売しております。 日本の金融機関では難しい、「海外不動産を担保にした融資」をグループ会社で実現、他社と差別化を図ることで2017年からスタートした部署で、 インカムゲイン、キャピタルゲインを狙え、減価償却にも優れた商品を提案。 アメリカ現地での仕入れから日本国内での販売、販売後の管理・修繕、売却までを一貫してサポートできるワンストップサービスを実現しており、 2024年3月には管理物件数が5000棟を突破。日本国内でアメリカ不動産販売No.1の実績を誇ります。 このポジションの醍醐味は、普通に⽣活していたら出会えないような富裕層の⽅々の資産運⽤のサポートができること。 仕事の大まかな流れは下記の通りです。 メインで扱っている商材はアメリカ不動産ですが、お客様のニーズに応じてリゾート物件や国内収益不動産をお勧めすることもあり、お客様に提案できる商材は多岐に渡ります。 ・集客：反響営業、リード営業(金融機関や税理士事務所への新規開拓、関係性構築をし、富裕層顧客をご紹介いただきます。 ・接客：お客様の資産状況に応じて収支シミュレーション、税優遇などの試算をし、ご提案します。 ・契約手続き：契約となった場合は各お取引先様との契約を行います。 ・アフターフォロー：毎月収支レポートを作成し、お客様に送付します。また、売却時期や追加購入についてもご提案もします。 ■同社の魅力 ①圧倒的成長性：直近10年の成長率は28% 継続して成長しているからこそ、新たなポストも生まれ、昇給昇格も頻度高く行われ、社員の士気が高く業務をおこなっています。 ②年間４回の昇給・昇格のチャンス 細かい評価項目があり、ポイント換算しているため、公平性が高く、実力主義の評価制度となっています。 また四半期ごとに目標設定をし、達成率に応じて表彰式で表彰されます。 成果を上げている社員は20代でもマネージャーに多数なっております。 昇給昇格とともに年収も上がるのはもちろんですが、自身の成果に応じてボーナスでもしっかり反映される給与体系がございます。 ＜入社後の変更範囲＞ 業務内容：同社グループの業務全般 勤務場所：同社グループの拠点全般

1997年09月

200億7,008万円

1000人以上

不動産・建設系

日本語レベル：N1(ビジネスレベル) 応募資格 【必須（MUST）】 ・普通自動車第一種運転免許（AT限定可） 【歓迎（WANT）】 ・宅地建物取引士免許保有者 ・成長したい、営業職としてスキルを高めたい、年収を上げていきたい、お客様に喜んでいただきたい方。 ・英会話 ビジネスレベル ・金融業、証券会社勤務経験者

経験者

正社員

年俸：528万円～800万円 年収 528万円 - 800万円 年収 528万円 - 800万円 年収 528万円 - 800万円 月給36万円以上＋賞与（年2回） ※経験およびスキルなど考慮の上、同社規定により決定 【内訳】 月給36万円～45万円 基本給：24万2500円～31万700円 固定残業代：8万7500円～10万9300円 職種手当：3万円（みなし残業時間42時間相当分） 試用期間5か月（条件の変更無し）

東京都 愛知県名古屋市中村区名駅ＪＲゲートタワー (高層棟)（４２階）

9:30 - 19:00（休憩90分） 所定労働時間8時間

・年間休日115日（年間休日110日＋契約有給5日）、週休2日、土日休み ・長期休暇：GW(4日間)/夏季(9日間)/年末年始(13日間) ・年次有給休暇（入社半年経過後10日付与） ・他：慶弔休暇、LDH休暇(生理休暇)

・通勤手当 ・賞与（6月、12月） ・四半期表彰制度 （昇給・昇格の機会は年4回※間接部門は年2回） ・各種表彰制度 ・資格取得報奨金制度 ・宅建士資格補助 ・住宅支援制度（住宅購入の支援金として上限200万円を支給) ・慶弔見舞金制度 ・LDH休暇（生理休暇） ・産休育休制度 ・出産祝い金制度（勤続5年以上、第一子 20万円、 第二子 30万円、 第三子 100万円） ・企業主導型保育園との提携 ・その他ダイバーシティに関わる取り組み ・定期健康診断 ・生活習慣病健診 ・人間ドック ・がん検診費用補助 ・婦人科検診 ・インフルエンザ予防接種 ・医師の無料相談サービス ・妊活コンシェル制度 ・ストレスチェック制度 ・安全衛生委員会の設置 ・ハラスメント・緊急案件・通知フォームの設置 ・確定拠出年金 ・従業員持株会 ・介護支援制度 ・団体保険（3大疾病補償保険・総合医療保険）※任意

・書類選考 ・1次面接（オンライン可能） ・WEB適正テスト（知的・業務適性診断 計50分） ・2次面接（オンライン可能） ・最終役員面接（対面） 面接回数は2～3回予定 ※変動の可能性あり