転職理由の伝え方｜面接で聞かれたときの答え方（外国人向け）

結論：転職理由は「事実を短く伝え、これからやりたいことにつなげる」構成で答えると、前向きに伝わります。 前の職場への不満は、そのまま言わずに「何を実現したいか」に言い換えます。この記事では、キャリアアップ・勤務地・待遇・人間関係・家庭の事情などの良い例と改善例を紹介します。例文はすべて架空の見本です。

面接官は転職理由で何を見ているのか

面接官は転職理由から、「同じ理由で辞めないか」と「自社で何を実現したいか」を確かめようとしていると考えられます。これは一般的な傾向であり、会社により見るポイントは異なります。

外国人の応募者の場合も、基本は同じです。特別な理由を用意する必要はありません。大切なのは、次の3点です。

• 事実を正直に、短く話す
• 前の職場を悪く言わない
• 応募先でやりたいことにつなげる

ハローワークの資料では、応募書類は分かりやすく、自分の意欲や強みが伝わる内容にすることが求められています（ハローワークインターネットサービス）。面接での答えも、書類の内容と合わせておきましょう。

履歴書や職務経歴書の書き方は履歴書・職務経歴書の書き方で紹介しています。

前向きに伝える基本の構成

転職理由は、「きっかけ → やりたいこと → 応募先でできること」の3段で答えると整理しやすくなります。

1. きっかけ（事実）：辞める、または辞めた理由を一文で言います。
2. やりたいこと（前向きな目標）：次の仕事で実現したいことを言います。
3. 応募先でできること：その目標が応募先でなぜ実現できるかを言います。

札幌新卒応援ハローワークの資料でも、志望動機は結論、理由を裏づける経験、入社後の抱負の順に書く方法が紹介されています。転職理由にも同じ考え方が使えます。

答えの長さは、1分以内に収まるくらいが話しやすいでしょう。ただし、面接の形式によって異なるので、聞かれた量に合わせて調整してください。

理由別の良い例と改善例

ここでは、よくある転職理由ごとに、改善前と改善後を並べます。例文の人物や経験は架空の見本です。ご自身の経験に置き換えて使ってください。

転職理由	改善前の言い方	改善後の方向
キャリアアップ	今の仕事は成長できません	身につけたい力を具体的に言う
勤務地	家から遠くて大変です	長く働くために通勤を整えたい
待遇	給料が安いです	成果が評価される環境で働きたい
人間関係	上司と合いませんでした	協力して進める働き方を望む
家庭の事情	家のことで辞めました	事情と、今後の働き方を簡潔に伝える

キャリアアップの例

改善前 今の会社では仕事が単調で、成長できないと感じました。

改善後 前職では3年間、国内のお客様向けの営業を担当しました。その中で、海外のお客様への提案にも関わりたいという思いが強くなりました。御社は海外に取引先があると知り、母語と日本語を活かして提案の幅を広げたいと考え、転職を決めました。

勤務地の例

改善前 通勤に時間がかかるので、近い会社に変わりたいです。

改善後 現在の勤務地は自宅から通勤に長い時間がかかり、仕事の準備や学習の時間が取りにくい状況です。長く安定して働くため、通勤しやすい環境を探していました。御社の勤務地は通いやすく、腰を据えて仕事に取り組めると考えて応募しました。

勤務地から求人を探す場合は、東京の求人を見るや大阪の求人を見るから比べられます。

待遇の例

改善前 給料が低く、残業も多かったので辞めました。

改善後 前職では、担当した業務の成果と評価のつながりが見えにくいと感じていました。成果を正当に評価される環境で、責任を持って働きたいと考えています。御社は評価の仕組みを公開していると知り、自分の力を試せる場だと感じました。

給与や待遇は、不満をそのまま言うより、「何を大切にしたいか」に言い換えると伝わりやすくなります。給与の見方は外国人向けの給料の目安も参考にしてください。

人間関係の例

改善前 上司と意見が合わず、職場の雰囲気も悪かったです。

改善後 前職では、業務の指示が口頭中心で、認識のずれが起きることがありました。その経験から、情報を共有して全員で進める働き方を大切にしたいと考えるようになりました。御社はチームで進捗を共有する仕組みがあると知り、その環境で貢献したいと考えています。

人間関係は、相手を悪く言わず、自分が何を学んだかに焦点を当てます。

家庭や生活の事情の例

改善前 家族のことがあって辞めました。

改善後 家族の事情で転居することになり、前職を退職しました。現在は新しい地域で落ち着いて生活できる環境が整ったため、これまでの経験を活かして長く働ける会社を探しています。

事情の詳細まで話す必要はありません。話したくない内容は、「家庭の事情」と簡潔に伝えれば足りますが、勤務に影響する点（勤務時間の制約など）は、聞かれたら正直に答えられるよう準備しておきましょう。

外国人の応募者が追加で聞かれやすいこと

転職理由に続けて、次のような質問が出ることがあります。聞かれる内容は会社により異なります。

質問	答えるときのポイント
なぜ今回の会社を選んだのですか	応募先の事業や仕事内容を具体的に挙げる
前職ではどんな成果がありましたか	担当業務・期間・数字などの事実を伝える
入社後、どのくらい働く予定ですか	長く働きたい意思と、近い目標を伝える
今の仕事を続けながら転職活動をしていますか	状況を事実のとおりに答える
入社可能な時期はいつですか	退職手続きの見通しを伝える

他の質問の答え方は、外国人向け面接でよく聞かれる質問で紹介しています。退職の流れについては、退職の手続き（外国人向け）を参考にしてください。

在留資格が関係する退職理由を説明するとき

在留資格に関わる事情は、一般的な制度を確認したうえで、事実だけを簡潔に伝えます。個別のケースで転職や就労ができるかどうかは、このページでは判断できません。

出入国在留管理庁のページには、所属機関（勤務先）に変更があったときの届出が必要であることや、転職後の更新申請で追加の資料が求められる場合があることが示されています。また、業務内容が在留資格に基づく活動と異なる場合は、変更の手続きが必要になることがあります。詳しい要件や期限は、出入国在留管理庁のページなどの公式情報で確認してください。

面接では、たとえば次のように事実だけを伝えます。

「在留資格の手続きの関係で、前職の業務内容が変わることになりました。今後は、資格で認められた分野で長く働ける仕事を探しています。」

この例文も架空の見本です。実際の状況は人によって異なるため、言い方に迷うときは、出入国在留管理庁、各地のハローワークの外国人向け窓口、行政書士などの専門家に相談してください。

避けたいNG表現

NG表現は、事実であっても、聞き手に「また同じ理由で辞めそうだ」という印象を与えやすいものです。

NG表現	問題点	言い換えの方向
会社が悪かったので辞めました	他責で、前向きさが見えない	学んだことと次の目標を言う
上司が嫌いでした	人間関係の問題と受け取られる	働き方の希望として言い換える
給料が安かったです	条件だけが目的に見える	評価される環境を望むと伝える
何となく合いませんでした	理由が不明で、不安を与える	具体的な事実を一つ挙げる
次の会社でも何かあれば辞めます	長く働く意思が見えない	近い目標と継続の意思を示す

また、事実と違うことを答えるのは避けましょう。書類や前職への確認で食い違いが出ると、信頼を失いやすくなります。

転職活動全体の進め方は、日本での転職ガイドにまとめています。希望の仕事から探す場合は、日本語N2以上の求人も参考になります。

よくある質問

Q. 転職理由は正直に話したほうがいいですか。 A. 事実と違うことは話さないほうがよいです。ただし、不満をそのまま話す必要はありません。事実を短く伝え、これからやりたいことにつなげる言い方に整えましょう。

Q. 短期間で辞めた場合、どう説明すればよいですか。 A. 辞めた理由を事実のとおりに簡潔に伝え、その経験から何を学んだかを加えてください。相手の会社を批判せず、次はどう長く働くつもりかまで話すと伝わりやすくなります。面接官が納得しやすいのは、理由と今後の方針に一貫性がある説明です。

Q. 退職理由と転職理由は同じ答えでよいですか。 A. 基本的な内容は同じにして構いません。退職理由は「辞めた事実」、転職理由は「次に何をしたいか」に重点が置かれます。両方を一つの流れで話すと、聞き手に伝わりやすくなります。

Q. 履歴書や職務経歴書の退職理由には何と書けばよいですか。 A. 書類の書き方は、書類の種類や応募先の指示に従ってください。会社の都合で辞めたのか、自分の意思で辞めたのかによって書き方が変わる場合があります。書き方に迷うときは、ハローワークの窓口で相談してください。

Q. 外国人であることを転職理由に含める必要はありますか。 A. 含める必要はありません。仕事内容や環境など、応募先に関係する理由を中心に話してください。在留資格に関わる事情が理由の場合のみ、事実を簡潔に伝え、詳細は公式機関や専門家に確認しましょう。

次のステップ

転職理由を整理できたら、実際の求人に応募して試してみましょう。無料会員登録をすると、気になる求人に応募できます。無料会員登録はこちら

最終更新日：2026年11月5日。制度は変更されることがあります。最新情報は出入国在留管理庁・ハローワークなどの公式サイトでご確認ください。在留資格に関する個別の判断は、出入国在留管理庁または専門家（行政書士等）にご確認ください。