海外の学歴・職歴は履歴書にどう書く？学校名・年月・役職の書き方（外国人向け）

結論：海外の学歴・職歴も、日本の学歴・職歴と同じ形式で、「正式な名称」「実際の年月」「日本語で意味が分かる補足」の3つをそろえて書きます。 ハローワークの資料では、学歴は学校への入学と卒業（修了）を古い順に、職歴は勤務先への入社と退社を古い順に書くとされています。母国の学校名や会社名は、原語の正式名称に、日本語の説明を添える書き方が分かりやすくなります。この記事では、学校名・学部、年月、海外企業名と役職、ブランク期間、学位と資格の順に、書き方の例を紹介します。履歴書全体のルールは履歴書・職務経歴書の基本、職務の内容の書き方は職務経歴書の書き方で説明しています。

最初に確認する、公的資料のルール

ハローワークの「応募書類の作り方」パンフレットには、履歴書の書き方の基本ルールがあります。海外の経歴にも、そのまま当てはまります。

項目	パンフレットの内容（要約）
学歴	学校への入学と卒業（修了）を古い順に書く。大学などは学部・学科・コース・専攻も書く
職歴	勤務先への入社と退社を古い順に書く。職務内容や事業内容、従業員数を添える書き方もある
固有名詞	学校名・企業名・資格名は、略さず正式な名称で書く（「（株）」ではなく「株式会社」など）
名称が変わった場合	当時の名称で書き、現在の名称を「（現・○○）」と添える方法がある
年号	和暦か西暦のどちらかに統一する
「〃」「同上」「同社」	使わない
職歴の最後	「以上」と書く。在職中は最後の行に「現在に至る」と書く

（出典：厚生労働省・ハローワークインターネットサービス「応募書類の作り方」パンフレット）

このパンフレットは日本の学校と日本の会社を想定して書かれています。外国の学校や会社の書き方は、細かい規定が見つかりません。次の節からは、上のルールを海外の経歴に当てはめた「一般的な書き方の例」として説明します。応募先から書式の指定があれば、そちらを優先してください。

学校名と学部名の書き方

学校名は、母国での正式名称を使い、日本語で意味が分かるようにします。一般的な書き方の例は次の3つです。

書き方	例（架空の学校）
原語の名称＋国名	○○ University（ベトナム）
日本語の名称＋原語＋国名	○○大学（○○ University、ベトナム）
日本語の名称＋国名（日本語名が広く知られている場合）	○○大学（ベトナム）

大学が日本語のサイトで日本語名を公表している場合は、その名称に合わせると確実です。公式の日本語名が見つからないときは、原語の名称を主にして、日本語の説明を（　）で添えます。自分で名前を作らず、原語名が分かるようにしておくと、面接官が調べられます。

学部・学科・専攻も、ハローワークの資料どおり書きます。たとえば次のようにします（架空の例です）。

○○大学（○○ University、ベトナム）経営学部 国際経営学科 入学
○○大学（○○ University、ベトナム）経営学部 国際経営学科 卒業

学部名は、日本の大学で使う名称に直して書くと伝わります。「Faculty of Business Administration」なら「経営学部」、「Department of Computer Science」なら「情報工学科」や「コンピュータサイエンス学科」など、内容が分かる表現にしてください。訳語に迷うときは、（　）で原語を添えます。

学校の名称が、在学中と今とで変わっている場合は、ハローワークの資料にある「（現・○○）」の方法が使えます。

卒業・修了・中退・在学中の書き方

学歴の最後の言葉は、日本の履歴書と同じ使い方で書きます。

状況	書き方の例（一般的な書き方）
卒業した	○○大学○○学部○○学科 卒業
大学院を修了した	○○大学大学院○○研究科 修士課程 修了
学位を取った	○○大学○○学部 卒業（学士（経営学）取得）
途中でやめた	○○大学○○学部 中途退学
在学中	○○大学○○学部 在学中（○○年○月卒業見込み）

「学士」「修士」などの学位は、卒業や修了の後ろに（　）で添える書き方が分かりやすくなります。学位の正式名称は、卒業証明書や学位記に書かれた表現を見て書いてください。

専門学校や日本語学校など、日本で通った学校も学歴に書けます。ハローワークの資料では、職業訓練の受講も「学歴」欄に書いてよいとされています。日本語学校を卒業した場合も、学校名と入学・卒業の年月を書いておくと、日本での経歴が連続して見えます。

入学・卒業の年月は「実際の月」で書く

ハローワークの資料の早見表では、日本の学校の入学は4月、卒業は3月として計算されています。海外の学校は、学年の始まりが9月の国や、1月の国などがあります。日本の4月・3月に合わせて直さず、卒業証明書などに書かれた実際の入学月・卒業月を書きます。 これは一般的な書き方の考え方です。

2014年9月　○○大学○○学部○○学科 入学
2018年6月　○○大学○○学部○○学科 卒業

年号は和暦か西暦のどちらかに統一します（ハローワークの資料）。海外の経歴は、西暦のほうが書きやすい場合が多いです。履歴書の生年月日や日本での職歴とも同じ方式に統一してください。和暦と西暦が混ざらないよう、書類全体を見直しましょう。

在学期間が分かりにくいとき（休学や転校があったときなど）は、卒業証明書や成績証明書の記載を確認します。年月が不確かなまま書くと、面接や入社手続で食い違いが起きることがあります。

海外の会社での職歴の書き方

職歴も、日本の会社のときと同じ形式で書きます。ハローワークの資料には、入社と退社を古い順に書き、「事業内容」「従業員数」「職務内容」などを添える丁寧な例が示されています。海外の会社は、日本の採用担当者が知らないことが多いので、この形が向いています。

2018年7月　○○ Co., Ltd.（ベトナム・ホーチミン市）入社
　（事業内容：ソフトウェア受託開発、従業員数：約150名）
　・ITエンジニアとして社内向けシステムの開発を担当
2021年3月　一身上の都合により退社

書き方のポイントは次のとおりです。

• 会社名：正式名称を略さずに書きます。「Co., Ltd.」を「（株）」のように置き換えず、原語の名称のまま書くか、日本語の説明を添えます
• 所在地：国名と都市名を（　）で添えます。日本の担当者が会社を探しやすくなります
• 事業内容と従業員数：分かる範囲で書きます。数字が不確かな場合は「約○名」と書くか、書かないでください
• 雇用形態：正社員以外（契約社員、インターンなど）は明記します。ハローワークの資料でも、アルバイトなどは雇用形態が分かるように書くとされています
• 退社の理由：資料では「一身上の都合により退職」などのように簡潔に書くとされています

役職名は、母国の名称をそのまま日本語にすると、日本の会社の職位と合わないことがあります。たとえば「Executive」や「Manager」は、会社ごとに意味が違います。役職名は原語を残し、仕事の内容を日本語で補うのが一般的な書き方です。

書き方	例（架空）
役職名＋担当業務	Senior Staff（営業担当、取引先約30社を担当）
担当業務を主にして役職を添える	経理担当（役職：Accountant）

自分で日本の「課長」「部長」などに置き換えるのは避けましょう。実際の権限や部下の人数が分かるよう、「部下3名」「予算○○万円の管理」のように事実を添える方法があります。詳しい職務内容や実績は、職務経歴書の書き方の型に沿って職務経歴書に書きます。

ブランク（空白期間）の書き方

仕事や学校の間に空白期間があるときは、事実を短く書くと、面接官が理由を尋ねやすくなります。ハローワークの資料には、空白期間そのものの書き方の規定は見つかりませんでした。次は一般的な考え方です。

• 日本語学習、資格の勉強、家族の事情、転居（来日）の準備など、事実を1行で書きます
• 日本語学校や専門学校、職業訓練に通っていた期間は、学歴または職歴の欄に書けます（ハローワークの資料では、職業訓練の受講は「学歴」欄に書いてよいとされています）
• 自分で学んだ内容（オンライン講座など）は、「免許・資格」や「自己PR」の欄に書く方法があります
• 詳しい事情は、面接で聞かれたときに答えられるよう準備しておきます

2021年4月〜2022年3月　日本語学習のため、○○日本語学校に在籍（2022年3月 卒業）

アルバイトについては、ハローワークの資料に注意があります。学業期間中のアルバイトは通常書きませんが、卒業後のアルバイトや、応募先の仕事に関係がある場合は、アルバイトであることを明記して書くとされています。留学生の場合も、同じ考え方で整理できます。

学位・資格の書き方

資格も、ハローワークの資料のとおり正式名称で書き、「○○検定 合格」「○○免許 取得」の形にします。取得年月も添えます。応募先の仕事に関係するものを選んで書くのがよいとされています。

種類	書き方の例
日本語能力	日本語能力試験 N2 合格
海外の公的資格・民間資格	○○（資格名） 取得（発行機関：○○、2020年5月）
勉強中・受験予定	日本語能力試験 N1 取得に向けて勉強中

日本語能力試験（JLPT）は、合格者に日本語能力認定書が送られると、試験の公式サイトで説明されています。日本語レベルが仕事でどう見られるかは日本語N2で応募できる仕事で説明しています。

ハローワークの資料は、失効した資格や勉強中のもの、1次試験のみ合格したものでも、その旨を明示すれば、意欲や能力のアピールになると説明しています。母国の資格は、日本で名称が知られていないことが多いので、「○○（情報処理の資格）」のように、何の資格か分かる説明を添えると伝わります。

証明書との一致と、在留資格の書類

入社手続や在留資格の申請では、学歴や職歴を証明する書類を求められることがあります。出入国在留管理庁の「技術・人文知識・国際業務」のページでは、申請に係る職務に従事した機関、内容、期間を明示した履歴書と、学歴または職歴を証明する文書の提出が案内されています。また、提出書類が外国語で作成されている場合は、日本語の訳文を添付するとされています。

そのため、履歴書に書く学歴・職歴は、卒業証明書や在職証明書に書かれている学校名、会社名、期間とそろえておくことが大切です。違いがあると、確認に時間がかかることがあります。在留資格の要件に合うかどうかの判断は、出入国在留管理庁や専門家（行政書士など）に確認してください。この記事では個別の判断はしません。要件の概要は「技術・人文知識・国際業務」ビザの条件で説明しています。

履歴書の学歴・職歴欄の例（架空）

次の例は、すべて架空の人物の経歴です。書式は一般的な例で、応募先の指定があればそちらに従ってください。

学歴
2014年9月　○○大学（○○ University、ベトナム）経営学部 国際経営学科 入学
2018年6月　○○大学（○○ University、ベトナム）経営学部 国際経営学科 卒業
　　　　　　（学士（経営学）取得）
2021年4月　○○日本語学校（日本）入学
2022年3月　○○日本語学校（日本）卒業

職歴
2018年7月　○○ Co., Ltd.（ベトナム・ホーチミン市）入社
　　　　　　（事業内容：貿易・物流サービス、従業員数：約80名）
　　　　　　・営業担当（Sales Staff）として、輸出入の取引先対応を担当
2021年3月　一身上の都合により退社
2022年6月　株式会社○○（日本・東京都）入社
　　　　　　（事業内容：食品卸売、従業員数：約200名）
　　　　　　・営業事務として受注・請求業務に従事
　　　　　　現在に至る
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

避けたい書き方

• 学校名や会社名を略す（「○○大」「○○Co.」など）
• 日本語に直した役職名が、実際の仕事と違って見える
• 年月を日本の4月・3月に合わせて直し、証明書と食い違う
• 和暦と西暦が混ざっている
• 確認できない数字（従業員数など）を、断定して書く
• 証明書で確認できない経歴を書く

採用担当者が外国人の経歴のどこを確認するかは、企業が外国人の応募者を見るポイントをご覧ください。面接で経歴を聞かれたときの答え方は、面接でよくある質問と答え方にまとめています。

よくある質問

Q. 母国の学校名は、日本語に訳して書いたほうがよいですか。 A. 原語の正式名称に、日本語の説明や国名を添える書き方が分かりやすいです。大学が日本語名を公表している場合はその名称に合わせます。自分で名前を作らず、原語名が分かるようにしておくと、面接官が調べられます（一般的な書き方）。

Q. 学校の入学月と卒業月は、日本の4月・3月に合わせて書くべきですか。 A. いいえ。卒業証明書などに書かれている実際の月を書いてください。ハローワークの資料の早見表は日本の学校を前提にした計算方法です。海外の学校には当てはまらないことがあります。

Q. 海外の会社の役職名は、日本の「課長」や「部長」に直したほうがよいですか。 A. 直さないほうが安全です。会社によって役職の意味が違うためです。原語の役職名を残し、担当業務や部下の人数など事実を日本語で補う書き方が一般的です。

Q. 学歴や職歴に空白期間があるときは、どう書けばよいですか。 A. 日本語学習や家族の事情など、事実を1行で書きます。ハローワークの資料には空白期間の書き方の規定は見つかりませんでしたが、日本語学校や職業訓練の期間は学歴の欄に書けます。面接で聞かれたときに答えられるよう、準備しておきましょう。

Q. 母国で取った資格は、日本でも書けますか。 A. 書けます。資格名は正式名称で、発行機関と取得年月を添え、何の資格か分かる日本語の説明を（　）で付けます。応募先の仕事に関係するものを選ぶのがよいとされています（ハローワークの資料）。

Q. 卒業証明書は、日本語に訳して出す必要がありますか。 A. 応募の段階では、求められないことが多いです。在留資格の申請では、外国語の書類に日本語の訳文を添付するよう、出入国在留管理庁のページで案内されています。企業から指示があれば従ってください。

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最終更新日：2026年11月10日。書式の指定は企業ごとに異なるため、応募先の案内を優先してください。制度は変更されることがあります。最新情報はハローワークインターネットサービスや出入国在留管理庁などの公式サイトでご確認ください。在留資格の要件や個別の判断は、出入国在留管理庁または専門家（行政書士など）にご確認ください。